復縁を切り出すタイミングは？別居や離婚の話し合いの中で復縁するきっかけ

別居や離婚の話し合いが進む中で、「まだ離婚したくない」「もう一度やり直したい」と復縁を望む方も少なくありません。しかし、復縁のタイミングや切り出し方を誤ると、かえって関係を悪化させるリスクがあります。

復縁を望むなら、その意思は早めに伝え、交渉を開始すべきです。できるだけ早く復縁の意思を伝えた方が、関係を修復できる確率を上げることができます。気持ちを伝えずに放置すると、別居後に弁護士から連絡が来て、調停や訴訟など、離婚に向けた流れが加速するデメリットがあります。その後にどれだけ努力しても、復縁のハードルは高くなってしまいます。

今回は、復縁を切り出す適切なタイミングと、そのきっかけを作るためのアプローチについて弁護士が解説します。誠実に話し合いを進め、関係を修復する参考にしてください。

復縁交渉をできるだけ早く開始すべき理由

最も重要なことは、復縁を目指す場合、復縁交渉はできるだけ早く開始すべきということです。復縁を早く切り出すべきことには、次のような理由があります。

相手の感情が冷めないうちに行動すべき

別居や離婚の話し合いが進むにつれ、相手の感情は冷め、楽しい思い出や幸せな気持ちは色褪せていきます。時間が経つと、互いの距離は広がり、感情的な繋がりが希薄になる一方で、「離婚したい」という気持ちが強まります。

感情が完全に冷めてしまうと復縁の可能性は低くなるので、一定の「情」が残っているうちに交渉を開始することが効果的です。また、別居後に期間が経過すると、相手が新しい生活や人間関係に適応するなど、復縁を検討すること自体が難しくなってしまいます。

誤解や不満は早期に解消すべき

別居や離婚の原因が、夫婦間の誤解や小さなすれ違いにあるなら、早めに話し合った方が修復できる可能性が高いです。誤解をそのままにしておくと、不満が更に蓄積していき、離婚が避けられない事態に陥ってしまうでしょう。

早期にコミュニケーションを取り、復縁の気持ちを伝えれば、「まだ関係修復の余地がある」と受け止めてもらえます。この際、反省点を伝え、将来の改善を誓うようにしてください。相手もまた「離婚するかどうか」迷っているケースは、早いタイミングで復縁を切り出し、相手の心情に寄り添うことが大切です。

離婚手続きが進むと修復は難しい

離婚を求める側は、あなたが離婚に応じないと分かると、強制的に離婚する手続きを進めます。日本の法律は「調停前置主義」を採用しているので、離婚調停を申し立て、不成立となった場合は離婚裁判（離婚訴訟）に移るという流れで進みます。

離婚を強く求める相手は、この一連の手続きをできるだけ早めようとするので、早く復縁を切り出さなければ、交渉に使える時間はますます短くなります。

復縁の連絡をする効果的なタイミング

次に、復縁の連絡をする効果的なタイミングについて解説します。

離婚は、別居から協議、調停、訴訟といった順で進みます。復縁の可能性を上げるには、この過程の中で復縁を伝えるべきタイミングを見誤らないようにし、伝え方の注意点を理解すべきです。

夫婦の同居中ならいつでも

対面で会話する機会が残っている「同居中」なら、いつでも復縁の意思を伝えられます。別居を決断される前に気持ちを伝え、相手の心が離れる前に修復への道筋を探っておきましょう。

別居後は連絡手段が限定され、メールや電話などの間接的な方法しかなくなります。そして、しつこく連絡をするほど、かえって復縁の気持ちは失せることでしょう。一方で、同居中なら対面で直接、自分の気持ちを伝えることができます。家庭内別居の状態でも、まだ完全に別居していない分だけチャンスは残されています。

同居中の復縁の伝え方は、例えば次の通りです。

ただし、強引に復縁を迫ったり、自分の気持ちばかり押し付けたりするのは逆効果なので、冷静で誠実な姿勢を保たなければなりません。強く責め立てると、DVやモラハラといった指摘を受け、別居や離婚を早めるおそれがあります。

別居を切り出されたとき

相手に別居を切り出された時点は、復縁交渉を始める重要なタイミングです。

別れたい側からすれば、早く別居する方が早期離婚に繋がります。別居は、夫婦間の距離を物理的にも心理的にも広げるので、復縁の希望は別居される前に伝えなければなりません。

別居を切り出された段階での伝え方は、例えば次の通りです。

別居による子供への影響、金銭的な負担などは、現実問題として、別居を回避する理由となり得ます。ただ、別居しようとする相手の非難はせず、あくまで「復縁したい」「関係を修復したい」という気持ちを伝えてください。

あなたの収入の方が高いとき、別居中の生活費（婚姻費用）を払う義務が生じますが、その金額や支払い方法、支払時期を争うことも、別居を思い留まらせる交渉材料となります。

別居期間が長くなりそうなとき

別居が長期化すると、夫婦関係が破綻していると評価されやすくなり、離婚成立の可能性が高まります。そのため、別居期間が続くときは、早めに復縁の意思を伝え続けることが重要です。

離婚に要する別居期間は、通常は3年から5年、破綻について責任のある側（有責配偶者）だと8年から10年程度とするのが裁判実務です。そのため、相手が有責なときこそ、離婚を回避するために、別居期間中もできるだけ頻繁に連絡を取るようにしてください。

別居が長期間続くケースの伝え方は、例えば次の通りです。

なお、頻繁に連絡を取っていたり、交流があったりすると、裁判所においても「長期の別居」とは評価されづらくなり、離婚を遅らせる効果があります。その結果、確保された時間の中で、復縁に向けた努力を重ねることができます。

子供のことで連絡がきたとき

子供に関する連絡は、復縁交渉のきっかけとして非常に有効です。

離婚して夫婦ではなくなっても、親子関係はなくなりません。子供の話題を共有したり、子供を通じて交流を図ったりすれば、両親の役割を自覚し、夫婦共通の価値観を再確認することができます。夫婦の信頼がなくなってしまっても、子供への愛情はなくならない人が多いです。

子供をきっかけに復縁の連絡をする例は、次の通りです。

ただし、両親に「交渉の道具」として使われると、健全な発育に悪影響です。また、相手が面会交流に協力的でなく、話し合いで解決しないときは、面会交流調停の申立てを検討してください。

弁護士に依頼するといわれたとき

「弁護士に依頼する」と相手から通告されたら、復縁交渉の最後のチャンスと考えましょう。このタイミングまでには、相手が離婚に向けた強い意思を固めている可能性が高いからです。

この最終段階における復縁の伝え方は、例えば次の通りです。

突然に弁護士から連絡が来るケースよりは、事前に予告される場合の方がチャンスがあると考えてよいでしょう。まだ弁護士に「依頼」しておらず、「相談」しただけの可能性もあります。一方で、「弁護士を依頼するのはおかしい」などと責めると、かえって反発を招き、逆効果です。

弁護士を交渉の窓口として指定された後は、復縁の気持ちを直接伝えることはできないので、後悔のないように進めてください。

復縁タイミングを見極めるポイント

前章では、離婚までの流れで、どのタイミングで復縁を切り出すべきかを解説しましたが、その時々の相手の感情や状況にも配慮しなければなりません。そこで、復縁の可能性を高めるための、効果的なタイミングの見極め方について解説します。

次のようなポイントを踏まえ、冷静に状況を観察してみてください。

復縁は、男女の気持ちの問題なので、切り出すタイミングを見極めるには、相手の感情や状況を敏感に察知することが重要です。感情が落ち着いているときや、共通の話題で前向きなコミュニケーションが取れる時期を狙って、誠実な姿勢でアプローチするようにしてください。

あくまでも相手の気持ちを尊重して、「寂しさ」や「経済的理由」など、自分勝手な思いの伝え方にならないように注意してください。

復縁のきっかけを作る方法

復縁を目指す際、「いつ連絡するか」と共に重要なのが「きっかけ」です。大切なのは「再び一緒に家族で過ごしたい」という前向きな思いを誠実に伝えることです。

以下では、効果的な復縁のきっかけを作る方法について解説します。

共通の思い出や価値観を振り返る

過去の楽しい出来事など、共通の思い出は、かつて夫婦が幸せだった時間を思い出させ、心の距離を縮めるのに効果的です。例えば、結婚記念日の思い出や一緒にいった旅行、好きだったレストランや共通の趣味といった話題を出すことで、自然な形で過去の良い記憶を呼び起こせます。

関係を修復したいなら、過去の失敗や相手の問題点を責めるのはやめましょう。良い記憶だけを伝え、前向きでポジティブに考えるのがお勧めです。

第三者の協力を得る

共通の友人や家族など、周囲の協力が、関係修復を後押ししてくれることがあります。

互いに信頼できる友人がいるなら、その意見を聞いてみるのも良いきっかけとなります。友人や家族は、夫や妻の本音を聞いていることもあります。面と向かって聞けなかった不安や不満を知れたなら、しっかりと改善案を示すようにしましょう。

親族の集まりや友人のパーティーなど、自然に会える場を設定してもらう手もあります。ただし、執拗に会うことを迫ったり、恐怖心を抱かせたりしないよう注意が必要です。また、離婚の話し合いを進めるときは特に、同席する第三者が中立を保てないと、相手の反発を招くリスクがあるので、人選は慎重に行ってください。

改善を具体的な行動で示す

ただ復縁を提案するだけでなく、復縁後の改善策を示してください。

相手が復縁後の生活をイメージできるよう、提案内容は具体化し、かつ、「言葉」だけでなく「行動」示すようにします。「復縁できたら」「同居できたら」などと後回しにせず、速やかに行動して変化を明らかに見せることが、配偶者の安心感につながります。

夫や妻が復縁交渉に応じてくれた後で、約束が守れないと、信頼を更に損ねます。したがって、無理な約束や非現実的な提案は避け、実現可能なものに留めてください。

相手に弁護士を依頼されてしまったら

最後に、相手が弁護士を依頼してしまった後の復縁のポイントを解説します。

手紙で復縁の意思を伝える

相手が弁護士を依頼した後は、復縁の意思は、手紙で伝えることをお勧めします。

弁護士が交渉窓口になったら直接連絡はできず、弁護士を介したやり取りとなります。口頭や電話で弁護士に伝えても、その内容が正確に伝達されるとは限りません。弁護士は依頼者の味方として「離婚したい」という方針に従って動くので、あなたの気持ちが十分に伝えてもらえないケースも考えられます。

手紙を書いて渡せば、弁護士はその手紙を相手にそのまま渡します。この方が、復縁を求めるあなたの気持ちが直接的に相手に伝わります。

自分も弁護士に依頼する

相手が弁護士を依頼したら、あなたも弁護士に依頼することを検討してください。

「復縁側が弁護士を窓口にするのは不適切」「離婚を前提とするように受け取れられて逆効果では」と不安を抱く方もいます。しかし、相手が弁護士に依頼した時点で、復縁を自力で交渉するのは難しい状況であると考えるべきです。費用や時間をかけて弁護士に頼んででも、離婚を進めたいという強い覚悟を甘く見てはいけません。

弁護士に依頼すれば、円満調停など、復縁に向けた法的手段を検討することもできます。

離婚調停の前に復縁交渉をはじめる

相手が弁護士を依頼すると、法的手続きを速やかに進めてきます。遅くとも、離婚調停を申し立てられるより前に、復縁交渉を開始すべきです。

日本では「調停前置主義」のルールがあるため、離婚調停は、離婚裁判（離婚訴訟）の前段階としての意味があります。訴訟に進むと、法定離婚事由に該当する場合には裁判所の判決によって強制的に離婚が成立してしまうリスクがあります。法的手続きが先に進むほど、あなたの復縁の意思は相手に届きにくくなり、関係修復は更に困難になるでしょう。

まとめ

今回は、復縁交渉を始めるタイミングやきっかけについて解説しました。

相手が離婚を強く願うほど、復縁の切り出しは早くしなければなりません。離婚に向けた手続きが進むほど、後戻りは難しく、相手の覚悟が固まってしまうからです。ただし、慎重に行動しないと、復縁の連絡をしたことがかえって逆なでし、離婚を早めるおそれもあります。

離婚を切り出すタイミングごとに効果的な伝え方を理解し、相手の気持ちが高ぶっているときや別居直後など、復縁を受け入れる心境が整っていない段階で連絡してはいけません。経済的な理由や子供の問題などで離婚を迷っているうちに始めれば、復縁の確率を高めることができます。

関係の修復を望む側にとっても、できるだけ早く弁護士に依頼することはメリットがあります。お悩みの際は、離婚問題に精通した弁護士に相談してください。