復縁したい人の離婚協議・離婚調停のポイントと、復縁方法

一旦離婚を申し出られてしまい、離婚協議・離婚調停へと進んでしまったとしても、夫婦が仲直りし、復縁できる可能性はまだ残っています。

早期に復縁に向けて努力をすることによって、離婚協議・離婚調停を復縁する方向に進めて、復縁を実現したケースも少なくありません。

しかし、相手方配偶者(夫または妻)としても離婚協議、離婚調停などを申し立てている以上、相当な覚悟があることは当然であって、離婚拒否、復縁に向けた戦いは、とても困難な道であることを理解しなければなりません。

そこで今回は、復縁を望む人が、離婚協議、離婚調停において、少しでも復縁できる可能性を上げるための対応のポイントについて、離婚問題を多く取り扱う弁護士が解説します。

1. 復縁は「早期に」求めるべき

配偶者の一方が離婚を求めているとき、他方の配偶者が離婚を回避し、復縁へと進めるためには、できる限り早期の対応が必要となります。

「(自分に有利な条件で)離婚をしたい。」と強く求める側にとっては、相手が離婚に同意をしなかった場合には次の段階へと争いを進めて、早く離婚をするための努力を進めていくからです。

特に、離婚を拒否して復縁を求める側にとって、時間が経過してしまうほどに、別居期間が経過して離婚原因が固まってしまったり、弁護士がついて直接思いを伝えることが困難となってしまったりと、復縁へのハードルはますます高くなっていきます。

1.1. 夫婦が同居中に復縁を求める

復縁を求める側は、できる限り夫婦が同居中に話し合いをしっかりと進めておくことが重要です。別居後だとコミュニケーション手段が限定されるため、自分の思いを直接、強く伝えることが困難となってしまうからです。

また、別居期間が長いことが、離婚調停や離婚訴訟においてそれだけで離婚理由となることがあります。

そのため、離婚を求める側からすれば、早く別居をし、別居期間を長期間経過することを目指すわけであり、その逆に、復縁を求める側としては、可能な限り夫婦の同居を続けなければなりません。

「自分が出ていく側だ。」という場合には、交渉を諦めて自ら別居してしまうのは、復縁を求める場合には愚策です。「相手が出ていく側だ。」という場合であっても、家賃の支払やローンの支払の負担があること、婚姻費用の負担と二重負担になること、復縁をしたいこと等を伝え、同居の継続を求めるようにします。

1.2. 弁護士選任前に復縁を求める

相手方配偶者(夫または妻)が弁護士を選任し、「弁護士を窓口にして離婚の交渉をする。」旨の通知書を送ってきた後は、原則として、本人間で連絡をとることができません。

復縁を求める側にとって、直接伝えたい思いがあるとしても、離婚を求める側にとってはもはや、弁護士を介した交渉しか受け付けないという意味だからです。

手紙を書き、弁護士間で交付してもらうことには一定の意味はあるものの、復縁を強く求めるのであれば、弁護士選任前に話し合いを進めることがお勧めです。離婚調停を申し立てていても、弁護士に依頼していない場合、まだ復縁の可能性があると考えてもよいでしょう。

また、相手方にとって、弁護士を依頼するということは、弁護士費用を支払済であるということを意味します。それだけ離婚に向けた活動を本気で進めているということであり、復縁の難易度が高いことを示しています。

1.3. 離婚調停・離婚訴訟前に復縁を求める

離婚に向かう流れは、離婚協議(話し合い)を行い、話し合いが成立しない場合には離婚調停、離婚訴訟へと進んでいきます。

この離婚に向かう流れについても、先に進めば進むほど、復縁の難易度は上がるものとご理解ください。離婚協議、離婚調停はあくまでも話し合いが主となり、片方が反対している限り強制的に離婚することはできません。

これに対して、離婚訴訟は、法律に定められた離婚原因がある場合には、裁判所の判決によって強制的に離婚することができる制度です。

相手の同意がなくても離婚が間近な状態になってから復縁を求めることは、到底困難であることは、十分理解いただけるでしょう。

2. 復縁できる可能性があるケースと、その理由

以上の通り、夫婦が既に別居し、離婚を求める配偶者が、弁護士に依頼をして離婚協議、離婚調停、離婚訴訟を進めているという場合、「復縁はもうあきらめた方が良いのではないか。」と絶望する方も多いのではないでしょうか。

しかし、離婚に向けた手続きが進んでいる間の努力によって、復縁を実現した方も少なくないことも事実です。

そこで、「離婚したくないけど、離婚調停を申し立てられてしまった。」といった方に向けて、復縁できる可能性があるケースとその理由について、弁護士が解説します。

2.1. 離婚を求める側にも悩みがある

離婚調停、離婚訴訟に発展していく場合に、「軽い気持ちで申し立てた」という可能性は皆無であるものの、離婚を求める側にも悩み、不安があることが少なくありません。

まだ弁護士を依頼しておらず、自身で離婚調停の申立てをしているケースでは、特に顕著です。

離婚をするのであっても、喧嘩別れするのではなく円満に条件交渉したいという気持ちがある場合、話し合いによっては復縁の可能性もあります。

一時の感情で、離婚を強く求めていたとしても、冷静に頭を冷やして考えた結果、やり直す気持ちが沸くケースもあります。離婚を求めている側にも悩みがありそうなケースでは、復縁を諦めてしまうのは早計です。

2.2. 子どもが復縁の引き金になる

夫婦が離婚をしたとしても、子どもとの親子関係がなくなるわけではありません。そして、子どもにとって、両親いずれからも愛されることはとても重要なことです。離婚する親の気持ちだけでなく、子どもの気持ちも考えなければなりません。

そのため、子どもがいる場合には、「子どものために」という理由が、復縁の引き金となることがあります。

離婚に際して子どものために考えなければならないことは、親権・監護権、面会交流、養育費を始めとして数多くあります。これらのことを話し合う中で、子どものために離婚をしないほうがよいのではないか、と説得することが、復縁への一歩となります。

2.3. 手続内で話し合いの機会がある

離婚の手続を進めていく場合には、離婚協議による話し合いが行われ、それでも解決しない場合には、離婚調停の申立てがなされます。

離婚調停では、調停委員の仲介を得ながら、当事者双方の本音が交わされます。夫婦生活の中では、しっかりと向き合って考えられなかった離婚問題だけについて考える時間なのです。

これまで面と向かって言いづらかったことも、離婚協議で弁護士を挟み、離婚調停で調停委員を挟み、率直な気持ちを伝えあうことが、復縁につながる可能性があります。

2.4. 強制的な離婚には困難が伴う

夫婦関係において、明らかな不貞(不倫)、DV(家庭内暴力)などの証拠があるケースでなければ、夫婦の片方が離婚に反対している場合に、強制的に離婚をすることは相当な困難が伴います。

この先離婚をして一人で生きていくことはもちろんのこと、離婚に至るまでに大きな困難が伴うことが、離婚へと向かう気持ちを弱めてくれることがあります。

あなたが離婚に納得しているのでなければ、相手が強く離婚を求めてきていたとしても、離婚を回避する方向で復縁する努力をしておくことが功を奏します。残念ながら離婚になってしまう場合であっても、今すぐ離婚するのと、数年後に納得いく条件で離婚をするのとでは雲泥の差です。

3. 復縁するための離婚調停のポイント

離婚調停は、あくまでも離婚協議による話し合いの延長であり、夫婦の一方が離婚に反対している場合には、離婚を強要できる手続ではありません。

復縁を目指す方にとって、離婚調停は、無理やり別れさせられることはない反面、「離婚をするかどうか」について決定的な争いが生じており話し合いが困難であるという場合には、調停が不成立となりすぐに終了してしまうこともあります。

そこで次に、離婚調停において、復縁を目指す方が気を付けておくべきポイントについて、弁護士が解説します。

3.1. 離婚調停には必ず出席する

離婚調停は、夫婦の本音をぶつけ合う大切な機会です。「離婚に向かう手続き」であるため、離婚を拒否して復縁を目指したい人としては行きたくないのはやまやまですが、離婚調停を欠席することはお勧めできません。

離婚調停で、調停委員や裁判官は、夫婦本人の言い分をとても重要視します。たとえ弁護士を依頼したとしても、弁護士に丸任せにするのではなく、本人も同席すべきです。

離婚をしたくない場合であっても、離婚調停は、相手の気持ちを知る大切な機会です。

また、離婚調停を申し立てた側は「話し合いをしたい。」と考えているわけですから、離婚調停に出席しないことは、「不誠実な態度だ。」と思われ、更に不信感が増すことが容易に予想できます。

3.2. 調停委員の役割を理解する

離婚調停に参加し、離婚を回避しようと話し合いをしていると、「調停委員が、相手方(夫または妻)の肩を持っているのではないか。」という疑問が生まれることが少なくありません。

離婚調停で、調停委員がしきりに離婚を進めてきて、自分の話を聞いてくれないのではないか、というケースです。

調停委員の役割は、あくまでも中立であり、夫婦それぞれの意見を伝えるメッセンジャーの役割しかありません。夫婦どちらかの味方ということもないし、調停委員は男女1名ずつが担当しますが、同性の味方というわけでもありません。

ただし、調停委員は、調停を成立させる努力をする役割を担っているため、離婚に進むきっかけとなる行為があれば、厳しい指摘があっても仕方ありません。

3.3. 調停委員を味方につける

「調停委員は中立であり、夫婦いずれの味方でもない。」という説明をしましたが、調停委員を敵に回したり、調停委員に悪い印象を持たれたりすることは避けなければなりません。

調停委員は中立ではありますが、夫婦それぞれの考えや意見、主張を、他方に対して代わりに伝えてくれる、離婚調停における重要な役割を担います。

調停委員の印象が悪かったり、調停中に暴言を吐いて調停委員を敵に回したりすれば、調停委員も人間ですから、相手方への伝え方があまり好意的になるとは思えません。場合によっては、離婚したくない理由や思いを熱心に伝え続け、情に訴えかけることが功を奏する場合もあります。

3.4. 陳述書を提出する

離婚調停では、夫婦が面と向かって直接話し合いをする機会はなく、調停委員をメッセンジャーとして、お互いの話を伝えあう流れとなります。

口頭のみでのやり取りは、間違ったイメージを与えることがありますし、調停委員があなたの真意を全て理解して伝えてくれるとは限りません。

弁護士に依頼をした場合に、当事者の主張を書面に記載して提出をすることはありますが、これはあくまでも法的な主張を記載したもので、復縁をする大きなきっかけになるとは限りません。

陳述書は、夫婦当事者の思いや考えを記載したもので、基本的にはどのような内容を記載しても差し支えありません。復縁に向けた強い思いや、これまでの自分の非についての改善点などを記載した陳述書を提出し、相手にも読んでもらうことが、復縁に繋がることがあります。

3.4. 弁護士を依頼することはマイナスではない

離婚調停において、「弁護士を依頼することは、復縁という目的にとってマイナスなのではないか。」という不安を抱く方がいます。

確かに、弁護士を依頼したことが相手を刺激し、態度をより強固なものにして、復縁を遠ざけてしまうケースがあることは否定できません。

一方で、離婚問題を熟知している弁護士であれば、弁護士をつけることによるこのようなデメリットを最小限にしつつ、離婚にお悩みになっている当事者間の微妙な心情を理解し、できるだけ復縁に向かうことのできるサポートをすることができます。

弁護士の仕事の中には、敵を攻撃し、味方の権利を実現するような仕事もありますが、離婚問題においてはそうではありません。離婚問題の取扱い経験が豊富で、当事者間の話し合いを促進してくれる弁護士であれば、弁護士を依頼することは復縁にとってマイナスにはなりません。

3.5. 調停不成立となったときの対応

離婚調停による話し合いによっても、夫婦両当事者が合意に至らないときには、調停不成立によって離婚調停は終了します。

離婚調停が不成立によって終了すると、調停を申し立てた側は、次に離婚訴訟を提起するかどうかを検討することとなります。

離婚に向けた強い気持ちがあり、かつ、弁護士の目から見て勝ち目のある場合には、すぐに離婚訴訟を起こされることもあります。一方で、離婚するかどうか迷っている場合や、離婚を申し立てた側にも不倫の事実があるなど、離婚訴訟の勝算が大きくない場合には、離婚訴訟まで一定の期間をおく場合もあります。

いずれの場合であっても、調停不成立になった場合に、復縁を求めるのであれば、やり直したい気持ちを伝え続ける必要があります。相手方が、弁護士を窓口として、直接の連絡を拒否しているケースでは、思いを込めた手紙を渡したり、子どもとの面会交流をきっかけにする方法を検討してください。

4. 復縁するための離婚訴訟のポイント

離婚調停が不成立になったとき、離婚を求める側が、離婚訴訟を提起するかどうかを選択することとなります。

離婚訴訟まで提起されてしまった場合には、相手方の離婚に向けた覚悟はとても強く、復縁に向かう道はとても困難であると理解する必要があります。

しかし、離婚訴訟においては、法律で定められた、次の5つの離婚理由にあてはまらない限り、裁判所の判決によって強制的に離婚させられることはありません。

民法770条(裁判上の離婚)

夫婦の一方は、次に掲げる場合に限り、離婚の訴えを提起することができる。

一 配偶者に不貞な行為があったとき。

二 配偶者から悪意で遺棄されたとき。

三 配偶者の生死が三年以上明らかでないとき。

四 配偶者が強度の精神病にかかり、回復の見込みがないとき。

五 その他婚姻を継続し難い重大な事由があるとき。

離婚訴訟を申し立ててきた時点で、離婚への気持ちはとても強いものであることが予想されますが、少しでも復縁をする気持ちになってもらうためには、時間が必要となります。

まずは、離婚訴訟において、上記の民法に定められた離婚理由がないことを主張することによって、離婚判決を下されないように戦う必要があります。

5. 復縁したい人が依頼すべき弁護士の選び方

復縁を目指す場合であっても、離婚調停、離婚訴訟などの法的手続きを有利に進めるためには、離婚事件の経験・知識の豊富な弁護士への依頼が有益です。

しかし一方で、「復縁を目指す」という目的が弁護士と共有できていないと、弁護士を依頼したことが相手方の離婚に向けた思いをより強め、逆効果となってしまうことも残念ながらあります。

そこで、復縁したい人が依頼すべき弁護士の選び方、探し方を解説します。

5.1. 離婚調停の経験が豊富にある

まず、離婚問題を多く取り扱い、離婚調停、離婚訴訟などの離婚手続きに関する豊富な知識、経験がある弁護士であることが大前提となります。

復縁を目指す場合、離婚を目指す場合に比べて、一般的にいって困難な道と言わざるを得ません。復縁を目指して、あきらめずに一緒に粘り強く戦ってくれる弁護士こそ、復縁したい人が依頼すべき弁護士といえます。

「依頼者の権利を実現するために、敵を負かす。」というだけでなく、復縁を求める人の気持ちを理解し、熱意をもって復縁に取り組む弁護士をお選びください。弁護士を依頼したことが、相手方に攻撃的な印象を与え、復縁へのハードルを逆に高めてしまうようなことは、弁護士の交渉態度を適切なものとすることによって防止することができます。

弁護士が適切な対応とアドバイスを行うことにより、調停委員から、理解のない「離婚の勧め」を強く受け続けることを回避できます。

5.2. 現場対応の具体的なアドバイスをしてくれる

復縁を求める場合には、離婚調停や離婚訴訟の場において、調停委員や裁判官を説得することが必要となります。

しかし、特に離婚調停においては、夫婦の当事者自身の話が重要視されます。そのため、弁護士だけが話すのではなく、本人も自分の考えや意見を述べることが期待されています。

復縁を目指すための離婚調停のポイントでも解説したとおり、調停の現場において、どのように話すか、どのような態度でいるのか、といった細かいことが、復縁できるかどうかの結果に大きく影響してくる可能性があります。

そのため、復縁を目指す人にとって、現場対応の具体的なアドバイスを多くくれる弁護士を選択するのが得策です。

5.3. 離婚訴訟を見据えたアドバイスをしてくれる

相手方が強く離婚を望んでいるものの、あなたが復縁を希望するという場合には、調停が不成立となり、離婚訴訟に発展することを想定しておかなければなりません。

絶対に復縁したいという方針であったとしても、離婚訴訟はかなり重い手続でもあるため、離婚訴訟を見据えたアドバイスがなければ不安が募り、復縁の方針を貫き続けることが難しくなってしまいます。

  • 離婚訴訟となった場合に、離婚判決が下る可能性がどの程度あるのか。
  • 離婚訴訟となったとき、どの程度の期間がかかるのか。
  • 慰謝料請求をされる可能性があるかどうか。
  • 子の親権を得られるかどうか。
  • 離婚訴訟中の婚姻費用がどの程度の金額となるか。
  • 離婚訴訟となった場合に、子の面会交流、養育費についてどのような扱いとなるか。

以上のような、離婚訴訟を見据えた方針については、離婚調停を不成立に終わらせるかどうか、という判断にもかかわる重要なポイントとなります。

5.4. 方針転換して離婚を求める場合、不利にならない

復縁を目指すための戦いは、長期化することが予想されます。この争いの中で、相手方配偶者(夫または妻)から離婚条件が提示された結果、気持ちが「復縁」から「離婚」へと変化することもあります。

復縁を希望する方のご依頼を受けたことのある弁護士であれば、長い戦いの末に、離婚条件次第では方針転換をする可能性もあり得ることをよく理解しています。

方針転換して離婚を求めることとなった場合であっても不利にならないようにアドバイスしてくれる弁護士こそ、復縁を目指す方が依頼すべき弁護士であるといえます。

5.5. 復縁でも合理的な料金体系を提案してくれる

離婚問題を弁護士に依頼するとき、少なくない金額の弁護士費用がかかります。特に、復縁を目指して手続を進める場合には、離婚協議だけでなく、その後の離婚調停、離婚訴訟を見据えておかなければなりません。

手続きが長期化すればするほど、一般的にいって、弁護士費用は高額になります。

通常の料金体系は、「離婚を求める」ことを前提に設定されていることがほとんどであり、復縁を目指す場合を想定していない費用体系の法律事務所が少なくありません。

しかし、復縁を求めて一緒に戦ってくれる弁護士を探すのであれば、復縁できた場合、復縁に失敗した場合にそれぞれ、どのような費用がかかるかについて、事前に明朗会計で説明してくれる弁護士を選ばなければなりません。

6. まとめ

今回は、離婚を申し立てられた側の立場に立って、復縁を目指すためのポイントや方法について、弁護士が解説しました。

離婚をしたくない、離婚を回避したい、復縁したい、と考えている方にとって、離婚調停、離婚訴訟はつらいものですが、将来後悔しないためにも、復縁するための努力を尽くしてください。

相手方が離婚を強く望んでいるとき、復縁を実現するためには、諦めない心、粘り強い交渉と、感情的にならない冷静的な考えが重要となります。

復縁を望む方は、離婚協議、離婚調停に臨む前に、離婚問題を多く取り扱う弁護士のアドバイスをお聞きください。

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