復縁したいときでも弁護士に相談・依頼すべき？離婚回避のための注意点

離婚を切り出されても、復縁したいと考える方は少なくありません。

自分が復縁を目指しても、相手が離婚を希望する場合、話し合いが感情的になってしまうと関係が悪化し、復縁が遠のいてしまうおそれがあります。離婚の協議や調停では、直ちに離婚が成立するわけではありません。適切に対応すれば、関係を修復する余地は残されています。

そのため、復縁を希望している場合であっても、早い段階で弁護士に相談し、今後の進め方についてアドバイスを受けることが重要です。弁護士に依頼すると敵対的になり、かえって復縁が難しくなるのではないかといった不安もあるでしょう。しかし実際は、相手が強く離婚を望むほど、何もしなければますます相手の決意を固めてしまうため、正しい努力が必要です。

今回は、復縁を求めるときでも弁護士に相談・依頼すべき理由と、離婚を回避するための注意点、復縁を目指す際のポイントを、弁護士が解説します。

復縁を望むときにまず理解すべき心構え

はじめに、復縁を求めるときの基本的な心構えについて解説します。

離婚を切り出されても、復縁を目指すならすぐに応じてはなりません。相手に迷いがあったり、関係修復の余地があったりする場合、復縁できる可能性があります。しかし、離婚したくないからといって不用意に行動すると、かえって相手の気持ちが離れる危険があります。

感情だけで復縁を求めない

突然離婚を切り出されると、焦りや不安から感情的になることがあります。

しかし、感情に任せた言動は、相手との対立を深める要因となります。相手を責めたり、何度も連絡したり、子供を理由に交渉を迫ったりすると、相手に精神的負担を感じさせます。復縁を目指す場合、一時的な感情ではなく、長期的な視点で夫婦関係を見つめ直すことが大切です。

復縁の意思はできるだけ早く伝える

復縁を希望するなら、その意思はできる限り早い段階で相手に伝えることが大切です。

何も伝えないまま時間が経過すると、相手が離婚の意思を固めたり、新しい生活を始めたりして、関係修復が難しくなるおそれがあります。別居をしたり、相手が弁護士を依頼したり、調停や訴訟に発展したりした後になっては、後戻りは難しいと感じる人も少なくありません。特に、相手が弁護士を交渉の窓口とした場合には、その後は直接連絡することは禁止されます。

ただし、何度も電話やメッセージを送ったり、実家や勤務先を尋ねたりといった一方的な働きかけは逆効果となります。復縁の意思は、冷静に、かつ誠実に伝え、その後は相手の反応を見ながら適切な距離感を保つことが重要です。

相手の気持ちや離婚理由を理解する

復縁を実現するためには、自分の気持ちを伝えるだけでは足りません。

相手がなぜ離婚を望むかを理解することを優先してください。例えば、性格の不一致や価値観の違い、家事・育児の負担など、離婚を考える理由は人によって様々です。これらの問題が解決されないまま「やり直したい」と伝えられても、相手としても気持ちは変わらないでしょう。

ましてや、不貞行為やDVといった「法定離婚事由」に該当する事情があるケースでは、反省や謝罪なく復縁を求めても、法的手続きに進むのを早めてしまいます。

相手の話に耳を傾け、離婚原因を改善する姿勢を示すことが重要です。強く押し付けるほど「結局変わらない」「反省がない」「復縁しても同じだ」と失望されてしまいます。相手の不満を理解し、原因を取り除く努力をすることで、復縁の可能性を高めることができます。

復縁できるケースとは

次に、復縁に成功する可能性のあるケースと、その理由について解説します。

離婚を求める側に迷いや葛藤がある場合

離婚に向けた迷いや葛藤が一切ないという人の方が珍しいのではないでしょうか。

特に、離婚を決意した直後は、まだ迷いがある人も多いものです。離婚に伴う悩みとしてよく聞くのは、次のようなものがあります。

実際に、一時の感情で強く離婚を求めていた人も、別居して時間が経過すると、冷静に考えた結果としてやり直す気持ちが湧く場合もあります。

子供への愛情が残っている場合

離婚して、婚姻関係が解消されても、親子関係はなくなりません。

子供の健全な発育にとって、両親からの愛情を受けることが大切であるところ、離婚を求める側に子供への愛情が残っていることが、復縁のきっかけになるケースは少なくありません。

子供を理由に復縁を求めるなら、全てのことを「子供のため」を最優先に考えることが重要であり、子供を口実や建前にしながら自分の主張を押し付けるだけにならないよう注意してください。

離婚する場合、親権や養育費、親子交流（面会交流）など、多くの条件について話し合いを行わなければなりません。離婚に向けてこれらの条件を話し合う中で、「子供のために離婚しない選択もあるのではないか」と説得できれば、関係を修復することができます。

婚姻関係が法的には破綻していない場合

相手が強く離婚を求めても、こちらの同意なく進めるのには時間がかかります。

話し合いで離婚が実現できないときは、離婚調停を申し立て、それでも決裂する場合には不成立として終了し、離婚を求める側が離婚裁判（離婚訴訟）を提起します。離婚裁判では、「法定離婚事由」があれば裁判離婚が成立するものの、ここまでには多くの時間と費用がかかります。

速やかに進めても、協議に1〜3ヶ月、調停に6ヶ月〜1年、訴訟に1年程度など、相当な時間がかかります。この間、復縁を求める側では、復縁の気持ちを伝え続けることができます。そのため、法定離婚事由である不貞行為、悪意の遺棄、3年以上の生死不明、婚姻を継続し難い重大な事由の4つに該当しない場合、離婚に同意しないことでチャンスを広げることができます。

相手に離婚原因がある場合

相手に離婚現任がある場合には「有責配偶者」となり、離婚が認められにくくなります。

不貞行為やDVなど、婚姻関係を破綻させる原因を作った側から、それを理由に離婚を求めることは、信義則上認められないと考えるのが裁判実務だからです。そのため、復縁を希望する場合でも、相手に離婚原因があることを指摘することは、離婚が成立するまでの期間を延ばし、粘り強く交渉して復縁するための時間を稼ぐという点で意味があります。

有責配偶者の離婚請求が認められるには、8年〜10年程度の長期の別居期間を必要とするため、離婚に応じなければ、それだけの長期間、復縁について交渉することが可能です。なお、相手より収入が高い場合、その間の生活費として婚姻費用を支払う必要があります。

離婚調停・離婚裁判で復縁を目指すポイント

夫婦だけで話し合っても解決できない場合、離婚調停や離婚裁判（離婚訴訟）へと進むことがあります。しかし、調停や訴訟になっても、直ちに離婚が成立するわけではありません。適切な対応を取ることで、夫婦関係を修復できる可能性が残されているケースもあります。

以下では、調停や訴訟で復縁を目指す際に知っておきたいポイントを解説します。

離婚調停で復縁を目指すには

離婚調停は、家庭裁判所で調停委員を介して話し合いを行う手続きです。

調停の場では、離婚するかどうかや離婚条件について合意を目指しますが、夫婦関係の修復を希望する意思を伝え、復縁に向けた話し合いを進めることも可能です。もっとも、復縁だけを一方的に求めても、相手の理解を得ることは困難です。離婚原因を解消する意思や具体的な方策を示し、相手の不安や不満を解消できることを丁寧に伝える必要があります。

調停委員に誠実な姿勢が伝われば、夫婦関係の修復に向けた働きかけを受けられる可能性もあります。相手から離婚調停を申し立てられたときは、復縁を求める意思を明らかにするために、「円満調停」を申し立てることも検討してください。

調停が不成立になった後も復縁は可能？

離婚調停で合意に至らなかった場合、調停は不成立となって終了します。

相手が離婚を強く希望する場合、離婚裁判（離婚訴訟）を提起しますが、それまでに一定の期間が空き、その間に夫婦関係が改善して話し合いが再開されることがあります。また、訴訟が始まった後でも、和解や取下げにより、離婚せずに夫婦関係を継続するケースもあります。特に、「相手に離婚原因がある場合」には、裁判離婚が認められない可能性を考え、すぐには訴訟を提起しないで、しばらく様子見することも珍しくありません。

離婚裁判で離婚を回避するための注意点

離婚裁判（離婚訴訟）では、前述の通り、「法定離婚事由」の有無によって判断されます。

復縁を希望している場合は安易に離婚に同意すべきではないものの、法定離婚理由があると認められると、拒絶していても離婚が成立してしまいます。この段階では、法律知識をもとに、離婚が成立する可能性があるかどうかを見極め、慎重に方針を決めなければなりません。

また、法定離婚原因がない場合や、相手が有責の場合でも、ただ離婚を拒否するだけで復縁できるわけではありません。直近の離婚が回避できても、復縁に向けた努力がなければ同じことの繰り返しとなるおそれがあるため、「勝ち筋」であっても対応を怠らないでください。

復縁したいときでも弁護士に相談・依頼すべき理由

次に、復縁したいという方針でも、弁護士に相談・依頼すべき理由を解説します。

「弁護士に依頼すると、離婚するしかないのでは」という懸念をよく聞きます。実際に離婚問題に注力する弁護士に相談したものの、離婚するよう強く勧められたという方もいます。しかし、こうした事例の多くは、復縁をサポートしてくれる適切な弁護士を選んでいないことが原因です。

実際には、復縁したい方でも、弁護士のサポートを役立てることができます。

客観的なアドバイスを受けられる

弁護士に依頼することで、専門家の観点から客観的なアドバイスを受けられます。

弁護士は、離婚についての法律知識を多く有するとともに、第三者の立場で意見をすることができます。復縁を目指す方の中には、感情的になり、相手への配慮なく行き過ぎる人がいます。しかし、このような対応は、相手の離婚への意思を強めてしまいます。法律問題としてはもちろん、調停や訴訟の実務を知る立場から、話し方や態度についてもアドバイスが可能です。

感情的な対立を避けて交渉できる

復縁を望んでいても、相手への未練や怒りから感情的になってしまうことがあります。

自身で交渉すると言い争いになり、かえって夫婦関係を悪化させるケースも少なくありません。弁護士が代理人となれば、当事者同士が直接やり取りする機会を減らし、冷静な話し合いを進められます。相手の主張や要望を整理し、対立を激化させる前に復縁の可能性を探れます。

また、復縁を急ぐあまり、一方的に連絡を繰り返したり、相手を責めたりすると、かえって復縁が遠のきます。弁護士が状況に応じた適切な交渉方法を提案することで、相手との関係改善につながる可能性を高めることができます。

離婚調停・訴訟への対応を任せられる

相手が離婚調停を申し立てたり、調停が不成立となって離婚裁判（離婚訴訟）に発展したりした場合には、復縁を希望している側であっても、法的手続きへの対応が必要となります。

このとき、調停や訴訟における言動や主張の一つひとつが、結果を大きく左右します。そのため、復縁したいときでも、調停や訴訟への対応を弁護士に任せる意味があります。

弁護士に依頼すれば、調停で提出する書面の作成や主張の整理、調停委員への説明、訴訟での準備書面の作成や裁判所での対応まで、一貫して任せることができます。法的な見通しを踏まえて戦略を立てられるため、不利な主張や不適切な対応を避けやすくなります。

また、復縁を希望しているからといって法的手続きへの対応を怠ると、調停委員や裁判官から「誠実に交渉する姿勢がない」と評価され、不利な条件での離婚が成立するおそれがあります。復縁の可能性を探りながらも、将来の選択肢を狭めないように対応することが求められます。

復縁が難しい場合に離婚へ方針転換しても不利にならない

相手が強く離婚を希望している場合、復縁を目指す道は大きな困難が予想されます。

当初は復縁したいと考えていても、途中で離婚へと方針転換せざるを得ないケースも見られます。この場合、関係修復をあきらめるなら、できる限り有利な条件で離婚したいと考えるでしょう。復縁の依頼を多く扱っている弁護士は、長期的な視点で、離婚への方針転換があり得ることも見越して、その際の不利益を最小限に抑えられるように対応することを心がけます。

復縁交渉を依頼する弁護士の選び方

次に、復縁交渉を依頼するのに適した弁護士の選び方について解説します。

前述の通り、復縁したい方でも弁護士に相談・依頼するメリットは数多くあるものの、復縁サポートの経験が豊富な弁護士を選ばなければ、かえって逆効果となるおそれもあります。

当事務所では、離婚・男女問題を数多く扱っており、復縁を希望される方からの相談・依頼にも豊富な対応実績があります。夫婦関係の修復を目指して復縁に至った解決事例もあり、相談者の希望を丁寧にヒアリングした上で、状況に応じた方針を提案しています。

離婚・男女問題を多く扱っている

まず、離婚・男女問題を多く扱っていることは大前提となります。

復縁を目指すにしても、離婚を求めている相手の主張や戦略を理解した上で対応しなければ、適切な弁護活動はできません。「どのような場合に離婚が認められるか」を詳しく知っていれば、逆に、「離婚を回避するためにはどのように戦うべきか」についてアドバイスができます。

したがって、復縁を望む場合であっても、離婚の協議・調停・訴訟といった様々なケースについて豊富な経験を有している弁護士を選ぶべきです。

復縁を成功させた解決実績がある

次に、実際に復縁を成功させた解決実績があることが重要です。

復縁を目指すケースでは、離婚とは異なり、法律に明確なルールがあるわけではありません。そのため、「知識」があることは前提ですが、それよりも「経験」が重要となります。離婚であれば、協議・調停が決裂した場合、「法定離婚事由」に該当すれば裁判離婚を成立させることができます。しかし復縁は、法的な要件があるわけではなく、相手の気持ちが重要となります。

そのため、「どのように交渉すれば復縁できる確率が上がるか」について、実績と経験に基づいて助言できる弁護士こそ、復縁交渉を相談・依頼するのに適しています。

なお、当事務所の解決事例は「過去の暴力や子供への厳格な指導から離婚調停を申し立てられたが、関係修復に成功した事例」をご参照ください。

戦略的に方針を提案してくれる

相手の離婚意思が強い場合は、調停や訴訟に発展することを想定しなければなりません。

そして、離婚を拒否し、復縁を求め続ける方針である場合、民法770条1項に定められた「法定離婚事由」があるかどうかが非常に重要です。前述の通り、不貞行為、悪意の遺棄、3年以上の生死不明、婚姻を継続し難い重大な事由の4つのいずれかに該当すると裁判離婚が成立します。

そのため、これらの事由が証明される可能性があるなら、訴訟になる前に復縁交渉をしなければなりません。一方で、こちらに法定離婚事由がない場合や、むしろ相手が有責の場合、相手が離婚を実現するには相当な困難が伴い、復縁に向けた努力をする十分な時間が生まれます。

粘り強く交渉してくれる

復縁を目指すのは、離婚を目指すのに比べても困難な道であると覚悟してください。

そのため、復縁したいという方針の場合こそ、あきらめず、粘り強く交渉してくれる弁護士に依頼するのがおすすめです。離婚問題には「依頼者の目的（離婚）を実現するため、相手を打ち負かす」という側面がありますが、復縁を考えるなら、必ずしも勝敗にこだわるべきではありません。

主張を一方的に伝えるだけでは、弁護士を依頼したことで攻撃的な印象を与え、復縁のハードルを上げてしまうおそれがあります。強い熱意がありながらも、柔軟な姿勢で交渉してくれる弁護士こそ、復縁を目指す人が相談・依頼すべき弁護士といえます。

料金体系が明確である

復縁を目指す方針だと、調停や訴訟に発展して長期化することがあります。

この際に不安なのが、弁護士費用ではないでしょうか。復縁を目指す方針では明確なゴールが見えにくく、「離婚＝成功」と捉える料金体系では、合理的な弁護士費用を算定できません。復縁したい方を多くサポートしている法律事務所の場合、その希望に応じた料金体系を用意しています。

復縁の場合でも、弁護士費用が明瞭であることが重要であるため、着手金や報酬金の額、どのような条件を満たせば発生するのか、追加費用はないかといった点を事前に確認しておきましょう。

弁護士選びで失敗しないための注意点

最後に、弁護士選びで失敗しないための注意点について解説します。

初回の法律相談を活用する

復縁に向けて弁護士を選ぶときは、初回の法律相談を活用しましょう。

復縁のケースでは、弁護士としても依頼者に対して「耳の痛いアドバイス」をせざるを得ない場面があります。配偶者の気持ちを冷静に見極め、改善するためには独りよがりは禁物です。特に、相手からモラハラを主張されている場合、復縁を目指すのであれば、過去の反省が必須となります。

法律相談を重ね、信頼関係を築ける弁護士を選ばなければ、「復縁を目指すアドバイス」が「説教」に聞こえてしまい、不安を感じてしまいかねません。

復縁への考え方を直接質問する

弁護士によって、復縁に対する考え方や進め方は大きく異なります。

離婚を前提とした解決を得意とする弁護士もいれば、夫婦関係の修復や復縁の可能性も十分に検討して提案してくれる弁護士もいます。そのため、法律相談では、「復縁を希望しているが対応してもらえるか」「どのような方針で進めるか」といった点を直接質問するのが大切です。

弁護士が復縁の可能性をどのように考えているか、復縁が難しい場合にどのような代替案を提案できるかを確認すれば、希望に沿ったサポートを受けられます。相談時の説明が具体的で、見通しやリスクについても率直に説明してくれる弁護士であれば、安心して依頼できるでしょう。

相性や説明の分かりやすさも確認する

復縁を目指す場合、夫婦関係や家庭の事情など、デリケートな内容を相談することとなります。

そのため、法律知識だけでなく、安心して話せる相手かどうかも重要な判断材料となります。相談では、専門用語ばかり使わず、現在の状況や今後の見通しを分かりやすく説明してくれるかを確認しましょう。また、自分の話を丁寧に聞き、希望や不安に寄り添う姿勢があるかも重要です。

復縁を目指すか、それとも離婚へ方針転換するか、状況の変化によって判断を迫られることがあります。そうした場面でも気軽に相談でき、納得できる説明を受けられる弁護士であれば、長期間にわたる交渉や調停・訴訟も安心して任せられます。

【まとめ】復縁したい方へ

今回は、離婚を切り出され、復縁したいと希望する方に向けて解説しました。

離婚を切り出されても、必ず応じなければならないわけではありません。夫婦関係を修復するための努力をすることで、復縁につながるケースもあります。一方で、感情的な言葉を発したり、不適切な対応をしたりすると、相手の気持ちが離れ、離婚が避けられなくなってしまいます。

特に、調停や訴訟に発展するケースでは、復縁を希望する側でも、法的な見通しを踏まえた対応が需要となります。そのため、復縁を希望している場合でも、弁護士への相談・依頼を検討してください。早い段階で相談すれば、復縁が難しく離婚へ方針転換せざるを得なくない場合でも、不利な条件で離婚が成立するリスクを抑えることができます。

復縁を強く希望している方はもちろん、離婚すべきか迷っている方も、事情を詳しくヒアリングし、個別のケースに応じてアドバイスを差し上げることが可能です。